日田市議会議員

　私の大学時代は、西嶋有厚教授の「原爆投下問題」を一年間受講し、その真相について勉強した事があります。

　また、昨年は、長崎市の国立原爆祈念館で、被爆者に対する民間療法で、ナルホドと思えるものを見つけました。被爆者の静脈血を採血し、臀部に皮下注射するといった「自家移血刺激療法」です。これって免疫療法です。また、温泉療法、ドクダミやヨモギを煎じて飲用するなどした人は、症状が緩和されたとあります。

　しかし、今になってＤＮＡの損傷による被曝の後遺症が発症する人たちがいるとの報道には、原爆を投下した野蛮な行為に憤りを感じます。今でさえ中東紛争などで劣化ウラン弾が使用され、多くの人が放射能による病気で苦しんでいる現実を直視しない訳にはいけません。

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　西嶋教授について・・原爆の犯罪性指摘　長崎被災協で日米歴史学者がシンポ

　日米の歴史研究家が広島、長崎への原爆投下の意味を考えるシンポジウム（長崎平和研究所、立命館大国際平和セミナー、米アメリカン大共催）が九日、長崎市岡町の長崎原爆被災者協議会（長崎被災協）であった。

　西嶋有厚福岡大名誉教授が「原爆投下終戦論の誤り」、ピーター・カズニックアメリカン大核問題研究所長が「核兵器の犯罪性」と題し、それぞれ見解を述べた。

　日本降伏の直接の要因について、西嶋教授は「原爆投下ではなく旧ソ連の参戦」と指摘。当時の軍部や政府首脳らがポツダム宣言受諾に至った経緯を詳細に示し、「ソ連参戦後も戦争を続けて敗戦した場合の人民革命を恐れた」などと述べた。

　カズニック所長は広島、長崎へ原爆を投下したトルーマン米大統領について、▽必要ないことが分かっていながら決断した▽人類を滅亡に導くことを十分理解しつつ使用し、地球が滅亡する可能性を開いた―の二点を犯罪性として挙げた。

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広島　原爆投下

長崎　原爆投下