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電磁パルス(EMP)兵器があれば、電磁パルス防御兵器も登場 2011.01.26.

 一年前に衆議院予算委員会で、電磁パルス兵器に言及した、元小池百合子防衛大臣。どういう意図でしょうか?日本の防衛はどうなっているのでしょうか?

純粋水爆について・・・http://www.youtube.com/watch?v=DelCQik3RVA&feature=PlayList&p=428C6D6D2F7F7F7E&index=0&playnext=1

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韓国軍が核爆弾の際の電磁パルス防御装置とバンカーバスターを備える!:北朝鮮の核攻撃に備え~朝鮮日報 2009年6月24日

 朝鮮日報は6月24日の日本語版ネットHPに<韓国軍、北朝鮮の核攻撃に備え戦力強化>という崔慶韻記者の記事を掲載した。 内容は以下の通り。

 韓国軍当局は北朝鮮の核攻撃に備え、核爆発時に発生する「電磁パルス」の防護システムを来年から主要国家戦略施設に導入する方針だということが23日分かった。

 軍当局はまた、北朝鮮の核の挑発行為を事前に感知できる偵察戦力を強化するため、グローバルホークなど長距離高高度無人偵察航空機(UAV)を日程を早め来年から導入する。また、白頭(通信傍受)偵察機導入事業にも100億ウォン(約7億3800万円)余りを追加投入するなど、核対応戦力レベルを一層高める方針だ。地中30㍍まで貫通し、北朝鮮の地下核施設や指揮施設を攻撃するのに威力を発揮する地下施設破壊爆弾GBU-28(別名バンカーバスター)事業にも640億ウォン(約47億2000万円)を投入、当初2014年までに導入する予定だったものを4年前倒しして、来年までに導入を終えることにした。

 国防部は同日、ハンナラ党「北朝鮮核・挑発対策特別委員会」の第4回会議でこのような内容の北朝鮮核対応戦力強化策を報告した、と複数の特別委関係者が語った。国防部は同会議で、北朝鮮による2回目の核実験やミサイル発射など、核の挑発水位が高まった最近の危機状況を考慮して、大統領府など主要国家戦略施設に電磁パルス被害を防ぐための防護施設を設置することに決め、施設設置予算60億ウォン(約4億4200万円)を来年度予算に反映させる方針だと報告した。電磁パルスは核爆発時に発生し、マイクロチップや半導体、回路網などあらゆる電子機器を破壊し、戦力を無力化させる。

 国防部はまた、当初2011年から導入する予定だったグローバルホークなど高高度UAV導入事業も来年から着手することに決め、来年度予算に80億ウォン(約5億9000万円)を割り当てる方針だという。国防部は現在導入されている金剛(映像)・白頭偵察機の運用について、来年度予算に100億ウォン余りを追加で投入、白頭山圏域まで音声信号を傍受できる白頭偵察機の装備を補強する方針だろいうことが分かった。

 さらに、弾道誘導弾早期警報レーダー事業に2695億ウォン(約199億円)、衛星利用測位システム(GPS)誘導爆弾(JDAM)事業に841億ウォン(約62億円)、レーザー誘導爆弾(GBU-24)事業に712億ウォン(約52億円)をそれぞれ投入する計画だという。

 ハンナラ党特別委員会の関係者は「核挑発に関連した兵器体系まで含めれば、韓国軍当局の北朝鮮核対応戦力強化予算は総額2兆ウォン(約1470億円)規模になる見込みだ。監視・偵察能力や防護施設拡充のほかにも中距離弾道ミサイルの導入規模を拡大、時期を早めるなど、打撃能力強化も軍当局が推進している」と述べた。

・・・・・・・中国は、・・・・・

中国が米国を"絶命させる"電磁パルス兵器開発か―台湾報道  2009/10/22(木) 18:19

  22日付環球時報は、台湾紙・中国時報が、「中国が電磁パルス兵器を開発中の可能性」と伝えたと紹介した。弾道ミサイルへの搭載も可能で、米国の軍事能力を「絶命」させる兵器を作り出す可能性があるという。

  中国時報は、中国共産党中央軍事委員会が10月1日の建国60周年の直前に、江蘇省南京市内で解放軍理工大学の周璧華首席教授に一等功労賞を授与したことに注目した。授与の理由は電磁パルス兵器の分野で卓越した功績が認められたためという。

  電磁パルスは急激に増減するパルス状の電磁波で、大出力であれば電子機器・装備の機能を止めたり、永久的な損傷を与える。核兵器使用の際に発生するが、電子回路によっても作り出すことができる。

  電子回路による電子パルス兵器は非破壊・非殺傷兵器として想定されている。ただし、相手の電子装備に損傷を与えるほどの大出力は実現が難しい。米軍も研究しているとされるが、これまでのところ、実用化の発表はない。

  中国時報は、「中国が電磁パルス兵器を完成させれば、米軍すらどうすることもできなくなる」、「ミサイルに搭載することも考えられる」などと論じた。

  軍事面での電磁パルスの研究は世界的に、相手国が核兵器を使用した場合などを想定して、「自国側電子機器の機能不全」を阻止することを念頭に進められてきた。北京の軍事専門家は「周首席教授はこれまで、主に電子パルスからの防御を研究しており、攻撃面にはタッチしていない。ただし、中国が電子パルス防御の研究を明らかにしたことは、電子パルス兵力について新たな進展があったことを意味する」と述べた。

  周首席教授は70歳間近される。軍はこれまで、定年にともなう退職を、3回にわたって延期した。破格の扱いを続けていることからも、周首席教授が極めて重要視されていることが分かるという。(編集担当:如月隼人)

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